最強寒波

 日本列島に最強寒波が襲ってくると言う期間那須に滞在した。テレビなどでは各地の大雪情報が度々流されていたが、サイトの周りはさほどの積雪はなく日中のウォーキングもほぼ可能であった。寒さは厳しかったが1階にサーキュレーターを設置したおかげで１、２階共快適に過ごせた。朝は暖房を切ってあるので、10度位まで下がるが、ストーブに火を入れると日中は18度近くをキープしてくれる。湿度も東京は30%程度だが那須は60%前後はあるので助かる。

今回は20から30日まで滞在

お役御免 (選挙カー)

選挙になると、決まって朝八時から夜八時まで、候補者名を大音量で連呼する選挙カーが街を巡回する。おかげで名前だけは嫌というほど覚えるが、

その人が何考え、何を実現したいのかは、残念ながら一向に分からない。

選挙カーでは政策を語ってはいけないらしい。許されているのは名前の連呼と、せいぜい「よろしくお願いします」という挨拶程度である。これでは選挙というより、記憶力テストか早口言葉の練習に近い。民主主義の高度な意思決定が、なぜこの方法に託されているのか不思議でならない。

しかもこの活動は、日本独特のものだという。海外ではほとんど見られないと聞くと、「なぜ日本だけがこの奇妙な文化を守り続けているのか」と、少し悲しい気持ちにすらなる。

今や候補者の政策や実績は、インターネットや紙媒体でいくらでも確認できる時代である。それでも選挙カーが走り続けるのは、「効果があるから」というより、「昔からやっているから」「やらないと不安だから」という理由が大きいのではないか。誰もが疑問を感じつつ、誰も止められない。実に日本的な光景である。

私は毎回投票には行くが、選挙カーの音を聞いて投票先を決めたことは一度もない。むしろ、「静かにしてほしい」という感情の方が強く記憶に残る。

候補者の名前を覚えさせることより、有権者に考えさせることの方が、選挙には重要なはずだ。選挙カーがその役割を果たしていないのであれば、そろそろ静かに、お役御免となってもよいのではなだろうか。　

北極視点

 

Google Earthで作成

日頃、見慣れた世界地図を北極視点で見ると意外な関係に気づく。アイスランドとグリーンランドは見慣れた地図では東西の両極端にあったが、北極視点で見ると隣あった島であることがわかる。グリーンランドは現在デンマーク領だが歴史を見ると、10世紀にバイキングがアイスランド経由でグリーンランドに入植したらしい。そして、ノルウェー領となったが、後にノルウェー、デンマークが統合した後、1953年グリーンランドは正式にデンマークの領土となった。

最近は、温暖化の影響で、北極圏の氷が溶けて北極圏航路が現実的になってきたようである。確かにここを使えば物流の距離はかなり短くなりそうだ。日本の場合、北欧に船で行くとき太平洋、インド洋、スエズ運河を通り地中海、大西洋と言うルートになるが、この北極圏ルートを使えばベーリング海峡の通り北極圏を通過すれば、ノルウェーはすぐその先である。

(日本ーノルウェー　北極周り約10000km インド洋周り約24000km)

最近アメリカのトランプ大統領がグリーンランドをアメリカ領にすると言い出している。北極視点で見ると、確かにここがアメリカ領になれば、ロシアなどに対しても圧力をかけやすくなるのだろう。(地下資源目当てとも言われているが)

温暖化により北極がかなり注目されている。温暖化の数少ないメリットなのかもしれない。しかし温暖化はこれ以上に大きな損害を人類にもたらすのは明らかだ。

仏壇埋葬

 私はこれまで、遺骨は四十九日を過ぎたらお墓に埋葬しなければならないものだと思っていました。しかし調べてみるとそのような義務は存在しないことが分かりました。

一般的には四十九日後に埋葬する人が多いものの、それはあくまで慣習であり、法的な強制力はありません。

先日、叔父が亡くなりましたが、まだお墓が決まっていないとのことでした。「四十九日までに墓を決めなければならない」と考え、急いで探している様子でした。しかし実際には、四十九日を過ぎても遺骨を自宅に安置しておくこと自体は、法律上まったく問題ありません。

法律で禁止されているのは、許可なく埋葬したり、散骨したりする行為です。埋葬や散骨には所定の手続きが必要ですが、遺骨をそのまま自宅で保管することは禁止されていないのです。

では、そもそも「お墓」とは何なのでしょうか。

世界に目を向けると、例えばヒンズー教には日本のような「お墓」という概念がありません。火葬後の遺灰は聖なる川に還されます。

また、自然に還すという考え方は世界各地に見られ、日本でも近代以前は、個人墓よりも共同埋葬が一般的でした。

日本で「先祖代々の墓」が広く普及したのは、家制度が重視されるようになってからだと言われています。しかし現代では核家族化が進み、墓の維持管理が難しくなり、「墓じまい」が社会問題として語られるようになりました。

仏教の考え方においては、遺骨そのものに魂が宿るわけではありません。

位牌やお墓は、仏そのものというよりも、**遺された人が手を合わせ、心を向けるための「供養の対象」**と捉えることができます。

一般には「お墓に入ることで安らかに眠れる」と考えられていますが、お墓への埋葬は絶対条件ではありません。

「私のお墓の前で泣かないでください。そこに私はいません」という歌詞が示す通り、故人は必ずしもお墓の中にいるわけではないのです。

そう考えると、お墓が決まらないからといって、無理に探す必要はないのではないでしょうか。

位牌や遺骨を自宅で安置し、日々手を合わせる。将来的に合同埋葬を選ぶ。そうした形でも、何ら問題はありません。

遺骨を自宅に置くことに心理的な抵抗を感じる人もいるでしょう。しかし技術的には、遺骨をコンパクトに納めることは可能です。小さな容器に収め、仏壇の中で安置できれば、生活の中で違和感なく受け入れられる場合もあります。

むしろ、毎日お参りできるという意味では、心の距離は近くなるとも言えます。

私はこれを「仏壇埋葬」という選択肢として考えています。

これからの社会において、このような埋葬のあり方は、少しずつ受け入れられていくのではないでしょうか。

追記

これは一般的には自宅供養と呼ばれているようです。

UN2.0

 国連が機能不全と言われている。確かに常任理事国の一国でも反対なら提案が通らないと言うシステムは組織にとって致命的だと思う。常任理事国は今は5カ国だが、それらが常に自国優先ではなく世界優先で判断できるのか、それは到底無理な話だ。この安保理の拒否権がある限り、国連は絶対に改善されない。この拒否権を無効にする提案をしてもすべての常任理事国が賛成するなどとは、到底考えられない。

よって、今の国連は絶対に改善される事は無い。

そうであれば、今の国連と違う拒否権のない組織(UN2.0)を作るしかない。

参加する国が増えてある程度の規模になったら、既存の国際連盟から離脱する。すぐにはできない改革だが、この方法しかない。

ポストトランプが自国主義ではなく、協調主義になればアメリカもUN2.0に参加することが期待できる。

荒唐無稽な話ではないと思うのだが。

以下はChatGPTによる分析です

初期メンバーとなり得る国・地域

想定される初期メンバー（民主主義・協調主義の先進国）

欧州：ドイツ、フランス、スウェーデン、オランダなど
アジア・太平洋：日本、韓国、オーストラリア、ニュージーランド
北米：カナダ、ポスト・トランプのアメリカ（民主党政権下）
南米：チリ、ウルグアイ、コスタリカなど安定的民主主義国家
アフリカ：ボツワナ、ガーナなど民主主義の模範国
中東：チュニジア（民主化に前向き）

重要なポイント

「西側のクラブ」にならない工夫が必須
途上国・中小国を対等に扱い、発言権を保証
経済力・軍事力ではなく、「民主的正当性」「人権尊重」「ルール遵守」による参加基準を設ける

総会
すべての加盟国が平等に発言・投票（1国1票）

安全保障評議会
紛争・侵略に対する対応。ただし拒否権なし

執行委員会
実務レベルの政策実施（任期制・輪番制）

国際人権規範の監視。加盟国にも評価システムを導入

科学・環境理事会
気候変動、AIリスク、生物多様性等の専門政策機関

1. 意思決定の仕組み

通常議案：出席国の過半数で可決
重要案件（軍事・制裁など）：全加盟国の3分の2以上の賛成
拒否権は存在しない
代わりに**「透明な異議申立てプロセス」**を設ける（少数派保護）

信頼と正統性を獲得するには？

条件となる柱

普遍的な価値観の明示（民主主義・法の支配・人権）
価値観を共有しない国（例：権威主義体制）は、原則として参加不可
既存国連機関との協力・移行戦略
WHO、UNHCRなどはUN2.0版に漸進的に統合
国連分担金の一部をUN2.0に振り分ける仕組みを構築
国際社会との対話
「国連を捨てる」のではなく、「進化させる」選択肢として提示
国連未加盟国や中立国にも協力的な姿勢を見せる

安全保障と軍事力の取り扱い

問題点

「武力を持たない国際組織」は、現実の侵略（例：ロシア、ハマス、ISIS）に無力という批判がある。

対応案

UN2.0平和維持部隊（仮称：UN2P）

応募制の加盟国軍から構成（NATO型ではなく、任意参加）
防衛のみならず、人道支援、災害支援にも動ける

サイバー攻撃への対応専門部隊も創設

資金・経済的基盤

資金源

加盟国からの分担金（国力比例）
民間財団・国際NGO・企業とのパートナーシップ
環境税・金融取引税など、国際的な新たな財源創設

UN2.0通貨構想（オプション）

気候変動支援や人道援助に特化した**「UNポイント」**のようなトークン制度も検討可

追記　

2026/1/18 

　【ワシントン時事】米メディアなどは１８日までに、トランプ米政権が世界各地での紛争解決や平和構築に向けて、新たな国際機関の創設を模索していると報じた。トランプ大統領はかねて国連批判を繰り返しており、代替組織立ち上げを目指しているとの臆測もある。

20260127

団結して影響力のある第三の道を切り開くのかーー。カナダのカーニー首相は世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）の演説

覇権主義を強める中、従来の国際秩序は終わったと指摘。「軍事力や経済力に目を奪われ、正性、誠実さ、ルールに基づく力の強さを見失ってはならない」と述べ、国際秩序の再構築に向けた結束を呼びかけた

協調主義と自国主義

 最近「自国優先」を掲げる政党が議席を伸ばしている、そんなニュースを耳にすることが増えました。日本だけでなく、アメリカやヨーロッパでも同じ流れが見られます。

私自身は「世界は協調でこそ成り立つ」と考えているので、こうした動きに危機感を覚えるのですが、一方でこんなふうにも思うのです。

協調主義は素晴らしいけれど、それが行き過ぎれば「自国の利益や立場をちゃんと守らなきゃ」という反動が出る。これは後退ではなく、むしろ協調をより深く理解させ、成熟させるための自然な揺り戻しなのかもしれません。

歴史を見ても、協調が進めば必ずナショナリズムが顔を出し、ナショナリズムが強まればまた協調が意識される。

自由貿易 ←→保護貿易、覇権主義←→共存主義、人種主義←→多文化主義、専制主義←→民主主義、資本主義 ←→社会主義

などは社会の大きな揺れ動きではないでしょうか。

それはやじろベイみたいな物でしょうか？

ただ、このやじろベイは安定を嫌います。安定している状態は、どちらにとっても中途半端で都合が悪い状態だからです。

常にどちらかに偏っている。そして逆方向の力が働く。それは大きな揺れになることもあれば、小さな揺れの時もある

そしてこのやじろベイを動かすエネルギーが我々人間の日々の活動です。

私たちはいつまでも同じことを繰り返しているように思えるかもしれません。

けれども、揺れは単なる反復ではなく、螺旋のように少しずつ高みに上っていく

進化だと願ってます。

RINTO LIFE

私は東京那須の2拠点生活をしている。週末東京平日那須と言う林間と都市の往復生活だ

当初は別荘のように使っていたがネット環境が整いリモートワークが可能となり今の生活スタイルになった

政府も2拠点生活を推奨している。理由は地方の活性化と言うことだ。私が2拠点生活をすることによってこの地域に確かにお金は落ちる。たいした金額ではないが例えば食費は近くのスーパーで購入するが金額は年間約30万円、水道ガスで11万円、ネット費8万円、電気は15万円(電気自動車の充電代含)再エネ契約をしているので地域の再エネ事業者の収入に繋がる。住宅は地元の工務店で建てた。またバイクは地元のバイク屋で購入。税金は固定資産税、別荘の町民税を支払っている。ということで、年間60万円以上が地域に払われている。　

林都往復は環境に配慮して電気自動車(移動費はガソリン車より安い)。高速は使わずバイパス移動。時間はかかるが急いで移動する必要もない。高速を使えば1往復10,000円近くかかってしまうと言うのも大きな理由だが、、

那須は夏涼しいのがほんとにありがたい。エアコンなしで充分過ごせる。東京ではほぼ24時間エアコンを使う。平均700ワットアワーの消費電力とすれば24時間で17キロワット。那須往復する電気自動車の消費電力が約50キロワットなので、東京で3日間エアコンを使えば東京那須往復ができる計算になる

RINTO LIFE (林都生活)を楽しみたい。

「凛とした暮らし」という意味も含めたいが凛と暮らすのは私にはハードルが高そうだ。

那須林庭記(林間生活のレポート)です。